ビットコインは暗号通貨(暗号資産)の基軸通貨でインターネット上で使えるお金

ビットコインは暗号通貨(仮想通貨)の1つで、一番初めに生まれたパイオニア的存在であることから、暗号通貨(仮想通貨)の基軸通貨となっています。ビットコインは、物品やサービスの支払いに使用できる無形の「お金」であり、デジタル通貨の一種です。

ビットコインは暗号通貨(暗号資産)の一種

ビットコインは無形のデジタル通貨で、「ビットコイン」という形のある「お金（紙幣・硬貨）」は存在しません。ビットコインは「電子決済システム」で、システムが「お金」という概念を生み出しています。

ビットコインはシステムのデータ内で○○BTC（ビットコインの単位）と表現され、それを「コイン（通貨・お金）」と認識しているに過ぎませんが、「ビットコインは通貨」であると認識しても問題はありません。

ビットコインはサトシ・ナカモトと名乗る人物によって発案された、特定の発行者や管理者が存在しない、全く新しい形のデジタル通貨です。現在では「暗号通貨(仮想通貨)」と呼ばれるデジタル通貨の種類は数多く存在しますが、ビットコインは暗号通貨(仮想通貨)市場の中でも高いシェアを占め、代表的な存在となっています。

2016年にはビットコインの市場シェアは90％を超えていましたが、2017年に入るとビットコインと合わせて急激に他の暗号通貨(仮想通貨)への注目度も高まり、暗号通貨(仮想通貨)市場におけるビットコインの市場シェアは減少しましたが、影響力は健在です。

多くの暗号通貨(仮想通貨)がビットコインを通して売買されるため、ビットコインが値上がりすると他の暗号通貨(仮想通貨)の相場も上がり、ビットコインが値下がりすると他の暗号通貨(仮想通貨)も同時に値下がりする傾向にあります。

ビットコインは全ての暗号通貨(仮想通貨)の基軸通貨であり、他の暗号通貨(仮想通貨)と交換する際には、多くのケースでビットコインを介する必要があります。技術的な面においても、多くの暗号通貨(仮想通貨)がビットコインのシステムを見本としているため、暗号通貨(仮想通貨)産業自体が、ビットコインを基軸に動いているといっても過言ではありません。

また、ビットコイン決済を受け付ける実店舗やサービスも世界中で拡大しています。ビットコイン以外の暗号通貨(仮想通貨)の支払いを受け付けるサービスもあり、時が経つにつれ浸透して充実していくことでしょう。

ビットコインはインターネット上で使用できるお金

ビットコインとは、インターネット上で使える新しい形のお金で、歴史は浅く2009年に運用を開始しました。海外では「暗号通貨」と呼ばれることが多いですが、国内ではメディアが先行して「仮想通貨」という言葉を使い始めたことから、「仮想通貨」が定着しています。

「仮想」のイメージでは、「仮想＝現実ではない、実は何もない」という連想から「怪しい、危険」というマイナスイメージを抱いてしまうので、初期ユーザーを中心に「暗号通貨」と呼ぼうという動きもあります。

ビットコインは、インターネットに続いて世の中に変革を与える仕組みを生み出した「革命」だと言われています。その理由は、インターネットのユーザーが、管理者不在でデジタル財産を他の誰かに安全に送ることを可能にした点にあります｡

このデジタル通貨の移動手段を実現するのが「ブロックチェーン」と呼ばれる技術です。ビットコインの誕生以降、様々な機関がこの技術に着目して、他分野へ応用するための研究開発を進めています。ビットコインの登場以降、このブロックチェーン技術を利用した様々な暗号通貨(仮想通貨)が誕生しました。

ビットコインの最大の特徴は、政府や中央銀行、どの金融機関も関与しておらず管理者が存在しないことです。サトシ・ナカモトという明らかにされていない人物（又は集団）による論文が起源となっていますが、ビットコインは誰かが管理しているわけではなく、｢あらかじめ決められたシステム」に従って動き続けているだけです。

特定のサーバーを必要とせず、管理者が存在しないシステムであることが、逆に強固なネットワークを構築することを可能にし、且つデータの書き換えなども極めて困難にしています。ブロックチェーンにおいて、一時的にコミュニティによるオペレーションを要した事態は経験したものの、運用開始から現在まで、一度もシステムが止まる停止状態になったことはありません。

「ビットコインとは何か」を理解することは、「インターネットとは何か」を理解するようなものです。インターネットの技術的な事を理解していなくてもインターネットを利用できるように、ビットコインの技術的な事を理解していなくてもビットコインは利用できます。

しかし、ビットコインはインターネットと違いデジタル財産である「価値」を移動する手段です。なるべく技術的な仕組みも学んで知っておいた方が、リスク回避につながります。

ビットコインの発行上限は2,100万BTC

ビットコインは、あらかじめ決められたプログラム（プロトコル）に従ってシステムが自動的に運営されています。これらのプログラムは、基本的に誰も変更することはできません。円やドルなどの法定通貨では、その国の中央銀行の判断によって通貨供給量のコントロールを可能としますが、ビットコインの場合はそれとは異なり、無限発行はできない仕組みになっています。

ビットコインの発行上限は、プログラムにより2,100万枚と定められています。正確には20,999,999.9769BTCで、これ以上発行すると新規発行はできなくなります。この発行上限があることで、通貨の価値を維持して、過度なインフレを抑制する目的があります。

一部では供給量が有限であるという点で、金（ゴールド）に似ている性質から「デジタルゴールド」と言われることもあります。ビットコインは「1ブロック（約10分おき）」ごとに、承認作業をしたコンピューター（マイナー）に報酬として、ビットコインの新規発行を行っています。

この報酬のプログラムは、「21万ブロック」ごとに報酬が半減するよう決められており、このルールの仕組みはデフレを演出するためとも言われています。21万ブロックは約4年の発行量にあたるので、新規発行される報酬は、4年ごとに報酬が半分となる仕組みでこれを半減期と言います。

2009年運用開始時、報酬は50BTCでしたが、その後1回目の半減期で25BTCに半減し、そして2016年7月には2回目の半減期を迎え12.5BTCとなり、2020年に6.25BTCと続いていきます。2033年頃には総発行量の99%に達する見込みです。

2017年は暗号通貨(暗号資産)元年

2017年4月、日本ではビットコインなどの特徴を備えるデジタル通貨を「仮想通貨」と定義した法律、仮想通貨法（改正資金決済法）が施行されました。これにより仮想通貨は日本国内において、より一層の盛り上がりを見せるようになりました。

ビットコインを扱う取引所は世界中にあり、アメリカドルや日本円やユーロ、人民元に加え韓国ウォンなど、様々な法定通貨との交換市場が存在しています。また、ビットコインは他の暗号通貨(仮想通貨)と交換するための媒体に利用されるため、あらゆる暗号通貨(仮想通貨)がビットコインを通じて取引されています。ビットコインの1日取引高は2015年には15億円程度でしたが、その後は2,000億円以上に成長しています。

日本ではビットコインのような暗号技術を利用したデジタル通貨を「仮想通貨」と呼んだり、人によっては「暗号通貨（クリプトカレンシー）」と呼ぶこともあります。暗号通貨(仮想通貨)は数多くの種類があり、また専門用語も多いため、初めての人には分かりにくいかも知れません。

多くの人に認知され浸透するよう、実店舗での支払いや海外送金など、周辺のサービスやアプリが開発されており、時間の経過と共に暗号通貨(仮想通貨)を使いやすくするための環境が整えられています。

実需性のある暗号通貨(仮想通貨)は、国際送金や日常の支払いにも利用され充実していきます。当サイトを通じて、新しい形のお金である「暗号通貨(仮想通貨)」について学んでいきましょう。

1暗号通貨(暗号資産)の定義は？

暗号通貨(仮想通貨)は、インターネットからウォレット（保管）を自由にダウンロードして、個人間で送り合うことを可能とし、ビットコインなどの暗号通貨(仮想通貨)、あるいはアメリカドルや日本円と交換できるデジタル通貨のことを言います。サービスを通じてしか決済に使用できないようなデジタル通貨は、暗号通貨(仮想通貨)の定義には当てはまりません。

2暗号通貨(暗号資産)は将来、普通に使われるお金

2017年は仮想通貨が法律的に明文化され、日本における事実上の仮想通貨元年となり、日本は世界に先駆けて暗号通貨(仮想通貨)を法的に定めた最初の国となりました。全世界からの注目度も高まり、暗号通貨(仮想通貨)を使う環境にも日々改良が加えられています。進化するお金の形式の1つとして、日常生活の中に溶け込んでいくことでしょう。