暗号技術から誕生したビットコインの歴史・特徴

ビットコインのアイデアは、サトシ・ナカモトが既存の金融システムに不満を抱いていたとのことから生まれ、その後、コア開発者達によって世界中に大きく広がっていきました。

暗号技術からビットコインが誕生した

ビットコインがこの世に登場したのは、サトシ・ナカモトと名乗る人物が、インターネット上で暗号技術について議論を重ねるための場で、P2P(ピア・ツー・ピア)技術を駆使した通貨のアイデアを2008年11月に披露したのが始まりです。

その投稿に添付されたファイルは「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」(ビットコイン:P2P型電子貨幣システム)というタイトルでした。このファイルがビットコインのホワイトペーパー(原論文)と呼ばれるものです。

翌年の2009年1月12日には、取引のためのプログラムが実際に稼働し、サトシからハル・フィニーというコンピューター科学者に100BTCが贈られ、ビットコインのネットワークで初めての取引が行われ、歴史的な出来事となりました。

初めの頃は、テクノロジーに精通している詳しい人も、ビットコインに対して疑惑的な目を向けていましたが、実際にシステムが稼働する様子を見て、可能性に魅せられる人が増えていきました。

ビットコインの価格変動の動向

ビットコインの価格は、需要が増えれば価格が上昇し、需要が減れば価格も下落し、主に需要と供給で価格は推移していきます。ビットコインのシステムが稼働した2009年1月以降、しばらくは信用も裏付けもないビットコインに価値はありませんでした。

徐々に一部の人たちの間で広まっていき、ピザなどの代金にビットコインが使われるのが始まりで、興味がある一部の人達の間だけで取引が行われていました。その後2010年7月に、日本でマウントゴックス(Mt.Gox)取引所が登場します。

このマウントゴックス(Mt.Gox)取引所は、全世界におけるビットコイン取引の90%以上を占めるほどに拡大しましたが、取引所が管理していた合計85万BTC(当時のレートで約480億円)と、顧客からの預かり金28億円が失われた「マウントゴックス事件」が発生し、後に破たんすることとなりました。

ビットコインに初めて市場価値として値段が付いたのが2010年8月17日のことで、その際の1BTC価格は0.0769ドル(約6円)でした。その後、ビットコインの認知と広がりと共に価値は上昇していきます。2011年には0.3ドル(約24円)、2012年には5.2ドル(約400円)、2013年に13ドル(約1,126円)、2013年末には1,100ドル(約11万2,000円)を超えるまで上昇しました。

2013年度の急激な高騰の背景には、海外の「資本流出」が加速したことが原因とされていて、特に中国国民が自国通貨の人民元から別のモノに移動させようとした動きが加速し、ビットコインに注目が集まり、富裕層を中心に中国国民がビットコインを大量に購入し、ビットコインの売買が盛んに行われていたことで急上昇しました。

当初、中国では国家為替管理局の規定により、国民の外貨買いに1人年間5万ドルまでという限度額が設けられていました。そこで、通貨安が進行する人民元での資産保有に懸念を抱く中国富裕層の資産の逃避先として、ビットコインに注目が集まり、中国のビットコイン取引所が世界のビットコイン取引高のほとんどのシェアを誇っていました。

2011年には実店舗のビットコイン決済サービスを提供するビットペイが創業、2013年にはアメリカ・シリコンバレーの投資家たちが仮想通貨関連会社への積極的な投資を始めます。そして中国国民の「爆買い」が市場拡大の要因となり、ビットコインは大きな広がりを見せました。

同年末、アメリカ大手ネット通販のオーバーストックが決済手段にビットコインを採用したことを皮切りに、翌2014年にはアメリカ最大手旅行代理店エクスペディア、そしてマイクロソフトやデルなど様々な企業がビットコイン決済を導入し、次第にその信用度を高めていきました。

その後2015年には、中国やアメリカによるビットコイン規制の動きによる暴落を経験し、大きく下落する場面も見受けられましたが、それ以降は再び上昇し、フィンテックブームの流れと共に再び1,000ドルを超える展開を見せ、時が経つにつれ急激に価値が高まっていきました。

中国国内においては、さらに暗号通貨(仮想通貨)に対しての規制が厳しくなり、2017年2月に「資本流出」の状況を憂いた中国当局が、大手ビットコイン取引所への監視を強化したことで一気に取引高は激減し、規制の強化により中国国内のブームは沈静化しましたが、ここまでビットコインの価値が上がり、支持を得た理由としては中国の存在が挙げられます。

2017年4月には、日本のビックカメラがビットコイン決済に対応したことで大きな話題を呼びました。取引所の数も増加し、ビットコインやアルトコインの取引を手軽に行なえる環境が整いました。ビットコインの規模、時価総額は年々拡大しています。

ビットコインには2,100万枚という発行上限があり、「デジタルゴールド」と呼ばれる希少性があることから、価格は今後さらに上昇すると主張するアナリストもいます。日本でも法規制が進み、ビットコインに価値があると判断する人がよりいっそう増えれば、さらに価格が上昇する可能性を秘めています。

ビットコイン年表

年月 事象
2008年11月 論文「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」が公表される。
2009年1月 実際にシステムが稼働し、取引のためのプログラムを通して、初めてビットコインが送られる。
2010年5月 ビットコイン決済でピザが買われる。
2010年7月 マウントゴックス(Mt.Gox)取引所が創設される。
2012年11月 ビットコイン新規発行の報酬が、最初の半減期を迎える。
2013年12月 1BTC=12万円に上昇する。
2014年2月 マウントゴックス(Mt.Gox)取引所が破綻する。
2015年1月 1BTC=2万円まで下落する。
2015年8月 世界でビットコイン支払いに対応した店舗が16万軒に上る。
2016年7月 ビットコイン新規発行の報酬が、2度目の半減期を迎える。
2017年8月 ビットコインがハードフォーク(分岐)し、ビットコインキャッシュが誕生する。
2017年12月 1BTC=230万円まで上昇する。
2018年2月 1BTC=68万円まで下落する。

10,000BTCの宅配ピザ

ビットコインが実際の決済に利用されたのは、システムが稼働した2009年1月の誕生から1年と4カ月を経た2010年5月22日のことで、プログラマーであるイギリス人のラズロー・ヘニエイツ氏が、アメリカ大手宅配ピザ、パパ・ジョンズのピザ2枚(25ドル)の代金に、10,000BTCを利用して購入したことでした。

実際には、ヘニエイツ氏が2枚のビザを10,000BTCで買ったのは事実ですが、彼は宅配ピザのパパ・ジヨンズに直接ビットコインを支払ったのではなく、Bitcoin Talkという掲示板の中で、1人のユーザーにビットコインを送り、代わりに注文してもらったと言うのが真相です。

現在の価格で換算すると、巨額の金額で2枚のピザを買ったことになります。このヘニエイツ氏のピザの逸話はビットコインが高騰した以降、語り継がれており、毎年5月22日は「Bitcoin Pizza Day」として、世界中の愛好家がピザパーティーを開催する記念日として親しまれるようになりました。

1P2P(ピア・ツー・ピア)とは

通常は企業などがサーバーを備え、ユーザーはそのサーバーにアクセスすることで必要な情報を受け取りますが、P2Pとはネットワーク参加者が、サーバーなどを介さずに直接通信(プロトコル方式)することを言います。

2ビットコインの原理はホワイトペーパー(原論文)に明記

ビットコインのホワイトペーパーには、ビットコインのシステムがどのような目的のもとに発案され、どのような原理を用いて稼働するかなどが記載されています。ビットコインのシステムで用いられている技術は、以前から存在する基本的な技術ばかりですが、これらの技術が巧妙に組み合わされていることで、管理者のいないインターネット上の貨幣という概念のシステムを実現しています。

3取引所は何をするところ?

暗号通貨(仮想通貨)の取引所では、ビットコインやアルトコイン(ビットコイン以外のコイン)の売買や保管ができます。

4拡大する暗号通貨(仮想通貨)

初期の頃は一部のユーザーの間で使われている程度でしたが、価格が付いて取引所ができると投機的な動きも相まって暗号通貨(仮想通貨)は急激に広まっていきました。実際の店舗で使えたり、デジタル通貨の資産という共通認識ができたことで、ビットコインを始めとする暗号通貨(仮想通貨)の価値が認められていくことになります。

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