Financial用語

通貨、現金通貨、電子マネー、クレジットカード、デビットカード、ビットコイン【金融用語 基礎編】

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通貨
概要
流通貨幣の略でお金のこと。通常はその国の中央銀行が発行する紙幣と政府が発行する硬貨を指し、広義では預金を含む場合もある。
解説
通貨とは、一般的には現金通貨(お金)のことで、広義では定期性預金を含む場合もあります。普通預金や当座預金(手形・小切手を含む)のような流動性預金を含むこともあります。
「国際通貨」は、国際貿易や為替取引に使われる通貨を指し、「基軸通貨」は、国際通貨の中でも中心になっている通貨を指し、現在はアメリカドルです。通貨が市場に出回る量が、マネーストックです。また、国の信用力が低下して起こる「通貨危機」とは、ある国の通貨が大幅に下落して経済が混乱することです。
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現金通貨
概要
日常生活で使用されているお金のこと。日本では、日本銀行が発行している紙幣と政府が発行している硬貨がある。
解説
私たちが普段お財布に入れて使用している紙幣や硬貨のことを、現金通貨(お金)といいます。日本における紙幣は「お札」とも呼ばれ、日本銀行が発行している「日本銀行券」のことです。紙幣には1万円札、5千円札、1千円札などの種類があります。日本の硬貨は補助紙幣とも呼ばれ、日本政府が発行しています。現在、硬貨として主に500円、100円、50円、10円、5円、1円が流通しています。他にも記念硬貨が発行されています。紙幣や硬貨そのものに、額面に示される金額通りの価値は物理的にはありません。それぞれの紙幣や硬貨に「1万円」や「500円」と、国や中央銀行がお金の額面を定めていますが、お金を使用する人々は、その価値を認めて国や中央銀行を信頼しています。信用して価値を認めていることにより、紙幣や硬貨の額面が、そのお金の価値として通用するのです。
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電子マネー
概要
データとしてお金の役割を持つ通貨のことで、現金を持たずにICチップ付のカードや携帯電話などで決済が可能。
解説
現金を通貨データに変換し、データ通信によってお金のやり取りを行うのが電子マネーです。電子マネーの方式には、現金をチャージする前払式(プリペイド方式)と、後日請求される後払い式(ポストペイ方式)があります。電子マネーのメリットは、小銭のやり取りがなくサインが不要で、カードや端末をかざすだけで瞬時に決済ができます。実店舗またはインターネットショッピングの決済手段に活用されており、利便性から普及が進んでいます。電子マネーのデメリットでは、電子マネーの種類が多く乱立ぎみで規格が統一されていません。1種類の電子マネーの端末やカードを持っていれば、どこでも利用できるという状況ではない点は、利用者にとっては利便性が悪く不便と言えます。
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クレジットカード
概要
商品の購入時やサービスの提供を受ける時にその場で現金を支払い、後日、預金口座から決済する機能を備えるカードのこと。
解説
クレジットカードは、職業や年収などで支払い能力が審査されます。あらかじめクレジットカード会社の入会審査を受け、一定の基準による信用があると判断されなければ利用は不可能です。クレジットカード払いが可能な店舗を「加盟店」と呼び、会員が加盟店でクレジットカード払いをすると、クレジットカード会社は利用者(会員)に代わり、その代金を加盟店に一時的に支払います。後日、会員の預金口座等から代金を自動的に引き落とし、クレジットカード会社は立て替えた代金を徴収します。クレジットカードは現金を持たないで支払いが出来るという利便性がある一方で、個人情報が入っているカードを持ち歩くというリスクも伴います。
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デビットカード
概要
預金口座のキャッシュカードを買い物時に提示し、預金口座から直で即座に決済される機能。又はそのカードのこと。
解説
デビットカードは、小売店と金融機関とをデジタルネットワークで繋ぎ、顧客が購入代金を支払う際に顧客の預金口座から決済できるキャッシュカードです。新たなカードを発行することなく、ATM機等で預入や引出に使用する通常のキャッシュカードに、金融機関がデビットの機能を付け加えたものです。小売店のレジ端末で顧客の購入代金をPOS(販売時点情報管理)が読み取り、銀行口座の残高から即座に代金は小売店に振り込まれます。会費が不要で夜間や休日も手数料がかかりません。クレジットカードは、商品販売から引き落としまでに約1ヵ月程度かかりますが、デビットカードは、即座に決済が可能なため小売店には大きなメリットとなります。消費者は預金残高の範囲内でしか使えないため、浪費の防止にもなります。
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ビットコイン
概要
ビットコインは、発行・流通・決済を受け持つ管理者がおらず、すべてがプログラムコードに従って動く世界で初めてのP2P電子キャッシュシステムです。
解説
ビットコインは、通常の現金通貨のような政府や中央銀行の後ろ盾、金塊などの現物の裏付けがない仮想の通貨です。コンピュータネットワーク上で、サービスや商品を取引する者同士が、お互いにその対価の支払いに使用できると信頼し、決済を可能にする暗号通貨です。ビットコインは、投機への発展やマネーロンダリングの目的などが懸念されますが、当面は金融市場におけるビットコインの利用拡大に限界があるとされ、ビットコインのデフォルトによる混乱が、世界金融に連鎖する可能性は限定的と見られています。ビットコインの取引会社であったマウントゴックス社が2014年2月に取引停止を発表し、その2日後には東京地裁に民事再生法の適用申請を行いました。しかし、ビットコイン自体はその後も利便性が高いとされ、次々とビットコイン決済の導入が行われています。

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